Month: September 2018

やっと入居! まだやることはあります! 新築一戸建ての入居前にやっておきたいこと3つ

購入した新築一戸建ての内覧会も無事済ませ、いよいよ住宅の引渡しを受けることになったAさん家族。マイホームへの入居まであと一歩というところまできて、Aさん自身だけでなく奥さんや2人のお子さんも新しい生活を心待ちにしています。 しかし、新築一戸建ての引渡しを受けて引越すとなればするべきことは山積みです。そのなかには、入居前にしておくべきものもあれば、入居後でもできることもあります。新生活を気持ちよくスムーズに始めるために、入居前後で済ませておくべき手続きに漏らさず対応できるよう、具体的に確認しておきましょう。 入居後でもできること、入居前でないとできないこと 内覧会を経て必要な修繕を済ませたら、完成した建物の鍵と保証書を受け取って物件の引渡しは完了です。引渡しにあたっては、残金や諸費用の支払いや必要書類の提出なども必要になりますので、漏れのないように対応しましょう。 そうして引渡しを済ませたら、新築一戸建ては名実ともに買い主であるAさん家族のものとなります。そうなれば、いよいよ新居への引越しです。新居への入居にあたっては、住所変更手続きや子どもの転校手続きなど、するべきことは山のようにあります。 入居前から計画的に進めようと思っても、気づけばあっという間に時間が過ぎてしまいます。そこで、タスクを「入居前でないとできないこと」と「入居したあとでもできること」に分類することで対応するタイミングを分け、入居前のあわただしさを緩和することができるようになります。 うっかり忘れの多いことリスト一覧 とはいえ、入居前の引越し準備はすることが多く、ついうっかり忘れがちになってしまうようなタスクもあります。今回は、特にうっかり忘れがちなことをいくつかご紹介します。 新居での傷・汚れチェック 家具が何も入っておらず、誰も住んでいない状態のうちに、新居のチェックと掃除を済ませておきましょう。まずは傷や汚れ、見落としていた不備などの有無を確認。入居前に確認しておくことで、引越し作業や入居後についたものではないことが明確になります。 旧居でのごみ出し ごみの回収日は限られているうえに、大量のごみが出れば一度に出しきれないこともあります。引越し前に旧居でごみを処理していくために、ごみの回収日に合わせて計画的にごみの処理を進めていきましょう。 住所変更の手続き 金融機関や保険会社などの住所変更は後回しにしがちですが、銀行口座の場合は旧住所へ送られた銀行からの郵便物が不達になると、口座利用が一時的に制限されてしまうことがあります。住所変更が必要な窓口は漏れなくリストアップし、忘れないうちに手続きを済ませましょう。 入居までにやっておきたい3のこと 引越しに関するToDoリストはさまざまなところで情報を得ることができますので、そうしたものを参考にしながら自分たちの場合の「ToDoリスト」を作って進めていくとスムーズです。ここからは、入居前にしておきたいことを中心に取り上げていきます。 防虫・防かび対策 家具が何もなく、人もペットも入居していない状態なら、防虫・防かび対策の薬剤噴霧に支障がありません。後述の掃除の前に行っておくと安心です。 掃除 ほこりは意外とつもりがちですし、家具のない状態で思う存分掃除ができるのは入居前だけです。床がフローリングの部屋は、場合によっては合わせてワックスがけも行っておくといいでしょう。 インターネットの回線工事 一戸建て住宅に光ケーブルなどの回線をひく場合、回線工事が必要になるケースが多くあります。間際の申し込みでは入居に間に合わないことも。前もって計画的に進めておきたい手続きの一つです。 おわりに 新築一戸建てへの入居、そして始まる新生活をスムーズにはじめ、その快適さを満喫するためには、するべきことは計画的に済ませておきましょう。必要なことをリストアップして1つずつ片付けていけば達成感も得やすく、必要な対応に漏れも生じません。 Aさん家族もこれまでの物件探しの苦労が報われ、希望のマイホームに入居できるまであと少しです。新しい部屋の使い方や、買い換える家具や家電選びに胸をはずませながらも、必要な対応を怠ることなく、念願だった新築一戸建てでの暮らしに向けて進んでいくことでしょう。

ついに引渡し! まだ油断は禁物! 新築一戸建ての引渡し前に行われる内覧会について解説します。

長年の夢だった新築一戸建ての購入をついに実現したAさん家族。売買契約や住宅ローンの契約、支払いなども問題なく済ませ、建物の完成も間近というところまできました。「あとは引越しだけ……」とほっとするAさん家族ですが、残念ながら、安心するのはまだ早いのです。 新築一戸建てが完成したら建物の引渡しを受けることになりますが、その前に待っているのが「内覧会」です。内覧会というと、完成した建物のお披露目の会という喜ばしい場のように思われるかもしれませんが、これはマイホームでの快適な暮らしを実現するための最後の重要なステップなのです。 「施工検査」とも言われる「内覧会」とは何か? 新築一戸建てを購入するといっても、すでに完成している建売住宅を購入するケースもあれば、注文住宅を契約して物件自体はこれから建ててもらうというケースや、これから建築する建売住宅を購入するケースもあります。 住宅がすでに完成していれば、思う存分見学したうえで購入を決めることができますが、これから建てる住宅の場合は実物が存在せず、モデルルームやパンフレットの情報といった“見本”から「こういう建物が建つ」と想定して売買契約を結びます。 後者の場合、購入する実物を見られるのは建物が完成してからとなり、いざ完成した建物が何らかの理由で契約どおりのものになっていない可能性があるのです。そこで、引渡しを受ける前に物件の状態を確認する場が必要となります。それが「内覧会」です。 内覧会では、契約で取り決めたとおりの仕様で建築がなされているか、物件に不具合や欠陥、施工不良や傷、汚れがないかどうかを買い主が確認し、もし何か問題が見つかったら売り主に対して修繕や補償を求めることになります。内覧会は「竣工検査」とも呼ばれますが、文字どおり検査を行うための場なのです。 内覧会前に準備しておきたいこと 内覧会は1時間から2時間ほどで行われることが多く、チェックに何時間でもかけられるわけではありません。限られた時間のなかで見るべきところをくまなくチェックするためには、事前に準備しておく必要があります。 最初の準備は、物件の資料や図面などにひと通り目を通しておくことです。そうすると「この部分はサイズをチェックしておかなければ」「ここのところは確認のために質問しておこう」といった疑問点をリストアップしやすく、当日のチェック漏れを防止しやすくなります。 もう一つの準備は、内覧会に持参すると便利なものをそろえておくことです。いろいろなところの寸法を測るメジャーと書き込む筆記用具は必須です。室内は暗いところも多く、きちんとチェックするためには懐中電灯も持っておきたいところ。 傾斜を確認するための水平器や、傷や汚れなどを記録するためのデジタルカメラ、不具合のある箇所を明確にチェックするための付箋紙・マスキングテープなどもあるといいでしょう。 内覧時にチェックしておきたい点及び注意点 内覧会でチェックすべき項目は多岐にわたります。インターネットなどの情報を参考にしながら、自分や家族の場合に必要なオリジナルのチェックリストを作成しておくと、当日のチェックがスムーズです。 開閉部の動作に問題がないか、水回りはきちんと排水できるか、設備に不具合がないかどうか、廊下や階段の手すりがしっかり固定されているかといった点については、実際に設備を動かしたりさわったりするなどして確認しましょう。 床下の点検口を覗いてみることで、床下の水たまりなどが確認できることも。建築時のごみが残されていたら、清掃を徹底してもらうよう伝える必要があります。隣家との境界線もきちんと確認すること。 施工会社の担当者や売り主の同行する場で、隅から隅までチェックし、何かあれば修繕を求めるのは気が引けると感じることもあるかもしれません。しかし、大事な住宅のことですから、いらぬ遠慮は不要です。納得のいくまでチェック・交渉しましょう。 そうしたやりとりの際は、具体的な日程や金銭の負担などを明確に決め、その内容を口頭だけでなく書面で共有・確認しておくのも重要です。 おわりに 「新築一戸建て」というと完璧な住まいを想像するかもしれませんが、注文住宅でも建売住宅でも、内覧会を迎える段階で完璧に仕上がっているということはそれほど多くないというのが実状です。 したがって、内覧会で何らかの不具合が見つかることは珍しいことではなく、住みはじめてから不具合や欠陥に気づいても万全の補償を受けられないこともあります。 万全の状態に仕上がった建物の引渡しを受けられるようにするためには、内覧会には「何らかの不具合があってもおかしくない」と考えて臨み、きちんとチェックする必要があるのです。

緊張の契約! 新築一戸建ての購入契約についての流れと支払いのタイミングについて

念願の新築一戸建て購入に向けて着々とその歩みを進めてきたAさん家族も、いよいよ購入契約も目前というところまできました。これまでは物件探しや住宅ローンのことで頭がいっぱいになっていたAさんですが、周囲から契約の重要性に関する話を聞くことも増え、契約に緊張を感じるようになってきました。 「購入契約をきちんと済ませるにはどう進めたらいいのだろう?」と疑問が生じたら、高額の絡む新築一戸建ての購入契約がどのような流れで進んでいくのか、契約にあたってはどのような点を確認すればいいかなど、きちんと確認しておきましょう。 新築一戸建ての物件探し・価格交渉ならスターフォレストにおまかせ 完全無料でご相談可能ご希望の物件を紹介します 新築一戸建ての申込みから決済まで 新築一戸建ての購入に際しては、購入希望者がこの物件を購入するという意思を正式に伝える「購入の申し込み」を経て、その1週間から10日以内に「売買契約」の締結へと進むことが大半です。購入申し込み時には、「申込証拠金」の支払いを求められることもあります。 売買契約締結の際には、物件や契約条件などの重要な部分について宅地建物取引士から説明を受ける「重要事項説明」があります。その内容に異存がなければ契約書の確認、契約の締結を行い、手付金を支払います。 住宅ローンの正式な申し込みは売買契約締結後に行うことになり、本審査に通れば融資決定、住宅ローンの契約、借り入れと進みます。注文住宅や建設中の建売住宅の場合は、建物の完成を待って内覧会(立ち合い)を行い、建物の不備を確認します。 内覧の結果問題がない場合、あるいは不備があっても解消された場合、残りの代金や諸費用を支払い、物件の引き渡しを受けます。ここまでが、一般的な新築一戸建ての購入申し込みから決済までの流れです。 売買契約書で確認すべきチェックポイント 何らかの事情で物件購入をキャンセルしたいと考えた場合、購入の申し込み後のキャンセルは可能ですが、売買契約の締結以降は原則として解約は困難です。買い主側の事情でやむを得ず契約を解除する場合は手付金は戻らず、場合によっては違約金を請求されることもあります。 そのようなことにならないよう、購入の意思は家族としっかり相談して固めるとともに、売買契約の締結にあたってはその契約内容をきちんと確認しましょう。特に確認しておきたいのは、下記のようなポイントです。 ・購入物件の内容(所在地、敷地面積・床面積、建物の構造など) ・売買代金および消費税額、手付金の額、支払い方法や住宅ローンに関する事項、契約解除時の手付金の放棄や違約金の取り決めなど ・契約締結後に住宅ローンの融資を受けられなかった場合の契約解除の可否 ・物件の所有権が売り主から買い主に移る時期、建物の引き渡し時期 ・物件に雨漏りや故障などの瑕疵(不具合)があった場合、どのような補償を受けられるのか 契約書の内容は、別途を受ける重要事項説明の内容と重複するところもありますが、署名・押印前には必ずすべて確認すること。不明な点は遠慮せず、理解できるまで確認を求めましょう。 支払いのスケジュールについて 最初の項でも述べたように、物件の購入にあたっては、購入申し込み時に申込証拠金を、売買契約締結時に手付金を、建物の引き渡しを受けるタイミングで最後に残金を支払うといったように、何回かに分けて売買代金および諸費用を支払います。 購入申し込み時に支払いを求められることがある「申込証拠金」は、購入の意思表示のために必要とされるもので、支払うことになっても数万円程度です。 売買契約の締結と同時に支払う手付金も、売買契約を締結する正式な意思表示のために支払うお金。売買価格の5%から10%ほどを支払うことが多く、最終的に売買代金の支払いに充当されることになります。買い主の都合で契約を解除する場合、手付金の返金は基本的にありません。 前述のとおり、住宅ローンの契約・融資は売買契約の締結後に行われます。したがって、手付金を支払う段階では住宅ローンは当てにできません。資金調達の際には、この点に留意が必要です。 物件の引き渡しを受けたあとは残金を支払います。売買代金の支払いは基本的にここまでですが、引き渡し後には家具や家電の購入費用、引っ越しの費用、不動産所得税などの支払いが生じることになります。 おわりに 不動産の売買契約は、法律や不動産取引の関連なども絡み、そうしたことに明るくない人にとっては難しく感じることも少なくありません。「契約書を確認するといっても、読んでもよくわからないのではないか」と思うこともあるかもしれません。 しかし、よくわからないままに署名・押印してしまえば、契約は効力をもち、それ以降は契約内容に縛られることになります。せっかく見つけた希望の新築一戸建てに無事住まえるよう、契約から支払いまでの流れをよく理解し、問題なく進められるようにしましょう。

事前審査に通ったのに本審査で落ちることも? 新築一戸建ての住宅ローン本審査のあれこれ

自分たちの希望に合う物件も見つかり、住宅ローンの事前審査も無事パスしたAさん家族は、早くも新生活の準備に余念がありません。購入する一戸建ては広さも間取りも今までの家と大きく違うため、家具や家電の買い換えも必要です。Aさんは、クレジットカードのボーナス一括払いを使おうかと検討しています。 しかしある日、友人から「あんまりクレジットカードで買い物していると、住宅ローンの本審査に落ちてしまうかもしれないよ」と言われてしまいました。住宅ローンの事前審査が通っていても、本審査で落ちることがあるというのは本当なのでしょうか。 住宅ローン事前審査に通って本審査で落ちる理由 住宅ローンには、事前審査と本審査があります。物件の売買契約締結前に行われる事前審査の目的は、「明らかに返済能力がないとみなされる人をふるいにかけること」です。そこでは、自己申告や書類に基づいて、借り入れ希望者の返済能力が一通り判断されることになります。 その事前審査をパスしたら、今度は本審査を受けます。これは融資実行を正式決定するための審査で、借り入れ希望者の返済能力がより細かくチェックされます。自己申告や書類の内容に虚偽がないかということもきちんと精査されますし、物件の担保価値も厳しく審査されます。 したがって、事前審査と本審査では、審査にかかる期間も必要となる書類も異なります。事前審査では必要書類は少なく、審査結果も1週間程度で通知されますが、本審査ではさまざまな書類が求められ、審査にも2週間ほどかかります。 ここで冒頭の「事前審査にパスしても本審査で落ちることがあるのか」という質問に戻ると、「そうなる可能性は高くありませんが、ゼロではありません」というのが結論です。 理由として多いのは、「事前審査のときと本審査のときで、大きく変わったことがある」というもの。たとえば、購入物件が変わった、住宅ローンの希望借り入れ額が大きく増えた、事前審査通過後に転職や借り入れが発生したといったケースが該当します。 そのほか、精査した結果、個人信用情報に問題が発覚したケースや、団体信用生命保険(団信)の加入が必須の住宅ローンで、健康上の問題から団信に加入できなかったケースなども、本審査で落とされる理由になります。 住宅ローンの審査はどこがするのか? 住宅ローンの融資をするのは、銀行などの金融機関です。住宅ローンの融資は何千万円といった高額になることが多く、万一返済が滞ればその損害は相当のものになります。金融機関は完済に至るまでの長い間、そのリスクを抱え続けることになるのです。 そこで、金融機関はこの貸し倒れリスクに対応して損害を最小限に食い止めるべく、保証会社を利用することがあります。ローンの返済が一定期間滞ると、保証会社は債務者に代わって住宅ローンの残債を金融機関に支払ってくれるのです。 この形態をとる住宅ローンの場合、住宅ローンの審査も保証会社が行うことになり、住宅ローンの借り入れに際しては「保証料」という料金を支払うことになります。 「フラット35」のように、保証会社を利用しない住宅ローンもあります。その場合は、審査は金融機関が直接行います。一般的に、こちらのタイプのほうが審査を通過しやすいとされています。 住宅ローン本審査で重要なポイント 住宅ローンの本審査を無事通過して借り入れを受けるために最も重要なポイントは、「借り入れた総額(返済する金額)」と「年収」とのバランスです。年収がどれほど多くても借り入れ総額が高額であれば返済しきれないことは起こり得ます。 住宅ローンを借り入れる場合、その返済負担を考慮すると、年収の7倍から8倍程度が限度額とされています。年間に返済すべき金額が年収の何割にあたるかを示す「返済負担率」は3割から4割程度が一定の基準とされますが、金融機関によってはさらに厳しくなることも。 こうしたことに影響を与える要素としては、「年収額」に加えて「住宅ローン以外の借り入れ額」や「頭金の額」などがあります。審査の通過確率を少しでも高めようと考えるならば、こうした点を考慮して資金計画を練ることが大切です。 おわりに 住宅ローンの審査というと、収入や勤続年数などをチェックされるということはわかっていても、それがどのぐらいなのかはよくわからず、なんとなくブラックボックスのように感じて怖がってしまうこともあるかもしれません。 しかし、審査でどういう点をチェックされるのかということがわかれば、具体的な対策もとりやすくなります。低金利時代の今は、住宅ローンを利用しやすい好機ともいえます。 せっかく見つけたいい物件を無事購入できるよう、住宅ローンについても計画的に考えて現実的に対処していくことが、マイホーム購入を現実にするためには有効です。

もうちょっと安くならないかな…新築一戸建ての失敗しない値引き交渉について教えます。

自分や家族の希望に合致する物件も見つかり、住宅ローンの事前審査も無事通過したAさん家族は、いよいよ物件の正式な売買契約へと進もうとしています。大きな買い物であるマイホームの購入、何十年かけて返済する住宅ローンの借り入れを目前に控え、Aさんは期待と緊張と不安が入り交じる日々を過ごしています。 「せめてもう少し安くなったらいいのに」と考えていたAさんは、ある日会社の同僚から「家の購入は値引き交渉ができる」という話を聞きました。新築一戸建ての値引きは、どのようにすれば可能になるのでしょうか。 値引き交渉できない時期もある! 新築一戸建ての購入は、不動産会社の仲介を受けて物件の契約を進めるケースと、分譲会社や売り主個人と直接交渉を進めているケースがあります。いずれの場合でも、新築一戸建てを購入するにあたって価格交渉をすることは可能です。 その場合、窓口となっている担当者に対して話をもちかけることになります。特に建売住宅の場合は、値引き交渉を前提として価格設定をしているといわれることもあり、値引き交渉をして得になることはあっても、損をすることは基本的にありません。 とはいえ、価格交渉に際しては節度を守ることが大切です。「値引きしてもらって当たり前」という態度ではうまくいく話も進まなくなりますし、これから建てる住宅であればできあがりに対して不安をはらむことにもつながりかねません。 なかでも重視したいのが、値引き交渉をもちかける時期です。時期を間違えると、値引きに応じてもらえないばかりか、契約違反となり違約金を請求される可能性すらあるのです。 数百万円得する? 値引き交渉に適した時期とは 値引き交渉の基本的な前提として、「価格交渉は売買契約の締結前に行う」という点をおさえておきましょう。締結する売買契約は基本的に“絶対”であって、契約締結後に価格を変えることはできません。 タイミングとしては、購入を正式に申し込む直前がベストです。購入希望者は、購入を前提とした気持ちをもち、「値引きしてもらえたら購入を決める」というトーンで交渉を申し入れてみましょう。その際、予算や事情などの具体的な理由があれば、合わせて伝えたほうが売り主の方も検討しやすくなります。 加えて、「値引き交渉に適した時期」もあります。その時期とは、売り主が「ほかに買い手が見つかりそうにない」「少しでも売り上げを立てたい」と考える時期で、言い換えると「売り主が値引きを決断しやすいタイミング」ということでもあります。 買い手数多という状況であれば、売り主は値引きしなくても買ってくれる買い手を選ぶでしょう。反対に、その住宅が“売れ残り”のような状態であれば、値引きしてでも売り切りたいと思うかもしれません。 売り主が法人の場合、決算期などの「締め」のタイミングには売り上げ目標をクリアする必要に迫られていることも。そういう時期に「値引きしてくれれば購入する」と交渉すれば、価格交渉のテーブルについてくれる可能性が増えます。 値引き交渉を成功させるポイント 値引き交渉をもちかけ、値引きしてもらうことに成功するためには、ほかにもおさえておきたいポイントがいくつかあります。 物件の購入にあたっては「値引きしてもらって安く買う」以外にも、「同じ価格でオプションをつけてもらう」「設備のグレードを上げてもらう」といったように、さまざまな“お得”を求めるケースが散見されます。 しかし、そうした交渉をあれもこれもともちかけるのは、売り主の心証を悪くしてしまいます。値引き交渉をするならば、要求は値引き一本に絞りましょう。 そのほかにも、値引きを成功させるためのテクニックとしてよく知られている「端数を値引きしてもらう」「現金決済の額を増やす」といったものは、住宅にも有効となることが少なくありません。 おわりに 高額な買い物であるマイホーム、特に新築一戸建ての購入では、値引きしてもらうことができれば数十万円から数百万円規模の減額になることもあります。それだけまとまった額となれば、その後の負担もかなり軽くなります。 とはいえ、売り主側も「できるだけ高く売りたい」という気持ちで大切な不動産を売りに出しています。軽い気持ちで値引き交渉に臨むのではなく、あくまで真剣に購入を考える気持ちをもち、売り主や仲介する会社に対して誠実に対応するようにしましょう。

希望の物件が決定! 新築一戸建ての住宅ローン事前審査、審査の流れについて教えます。

念願の新築一戸建てを購入すべく、情報収集から現地見学まで物件探しを進めてきたAさん家族。苦労の甲斐あって、とうとう希望する物件に出合うことができました。そうなれば、いよいよ購入を正式に申し込んで売買契約を……という流れに入っていきます。 そこで発生する重要なプロセスの一つが、住宅ローンの申し込みです。住宅ローンを借り入れるためには審査を通過する必要があるというのはAさんも知っていましたが、「まずは事前審査を受けることになります」と言われたAさんは「事前審査とは?」と疑問に思いました。住宅ローンの審査は、どのような流れで進むのでしょうか。 住宅ローンの事前審査とは何か? 多くの場合、新築一戸建ての購入に際しては、金融機関から住宅ローンを借り入れることになります。住宅ローンは大金を借り入れ長い時間をかけて返済していくものなので、金融機関はその返済能力を見極めて融資を決定します。これが住宅ローンの審査です。 新築一戸建ての購入資金の全額を自己資金で用意できることはほとんどなく、住宅ローンの借り入れが不可能となれば物件の売買も実現しないということになります。そこで、物件購入を申し込むタイミングで住宅ローンも申し込み、住宅ローンの借り入れが可能かどうかの事前審査を受けるというのが、一般的な流れになっています。 事前審査では、購入を希望する物件の価格や、ローンの借り入れ希望者の職業や収入状況などがチェックされ、大半の場合は1週間程度で審査結果が通知されます。事前審査を省略して本審査だけを受けるケースもありますし、事前審査をパスしても本審査も必ずパスできるとは限りません。 住宅ローンの事前審査に必要なものとは? 住宅ローンの事前審査は、本審査に比べると簡易的な審査ではありますが、購入物件の情報や購入希望者の収入などをチェックすることになるため、そのために必要な書類を提出することになります。詳細は金融機関によって異なりますが、基本的な必要書類は多くの場合で共通しています。 まずは、物件に関する資料として、売買契約書や設計図面、建築請負契約書などを用意します。次に必要となるのが、ローンの借り入れ希望者の収入を証明する書類です。会社員の方であれば源泉徴収票、自営業の方は確定申告書などを用意しましょう。 申し込みを行う際の本人確認書類として運転免許証や健康保険証などのコピーを求められるほか、印鑑が必要になることもあります。 事前審査が通らない理由とは? 住宅ローンの事前審査を受けた結果、残念ながら審査がNGとなってしまうこともあります。どのようなケースで事前審査が通らないことが考えられるのでしょうか。 まず、住宅ローンの審査で不利とされることが多いのは、契約社員や派遣社員といった非正規雇用の方や個人事業主の方のようなケースで、収入の安定性や金額に懸念があると見られてしまい、長期的に安定して返済する能力を不安視されることになります。 返済能力に対する不安という点では、すでに借り入れている自動車ローンや奨学金などの返済も考慮されます。住宅ローンを借り入れれば返済金額が増えることになりますので、その点を不安視されてしまうのです。 同様に重要視される要素としては、信用情報機関に登録されている滞納記録などもあります。クレジット会社や信販会社に対する支払いを滞納した経験があると、その記録が数年間信用情報機関に残っているため、それが問題視されることもあるのです。 おわりに 「家を買うには、住宅ローンを借りる」というのは理解していても、そのためにどういう手順を踏むか、審査を通過するために何が必要なのかといったことは意外と知らないことも。わからないことがあれば、不動産会社やファイナンシャルプランナーに相談してみるのもいいでしょう。 住宅ローンの審査に必要な書類はすぐにそろえられますが、問題となるのは審査を通過するために必要な要件。つまり、金融機関に、いかにして「この人には返済能力があるから問題なく融資できる」と思ってもらえるかどうかです。 Aさん家族のように以前から新築一戸建ての購入を考えているようなケースでは、転職やほかのローン借り入れなどを長期的に計画し、支払いの滞納などをなくすことが、住宅ローンの審査に与える悪影響を減らし、審査通過の可能性を上げることにつながるでしょう。

いよいよ見学! 新築一戸建ての見学の際にチェックしておきたい2つのポイント

人生に何度とない大きな買い物であるマイホームの購入を成功させるためには、物件の見学は重要なプロセスです。新築一戸建てを購入しようと物件を探してきたAさん家族も、希望に合いそうな物件がいくつか見つかり、いよいよ物件の見学に行くことになりました。 ところが、実際に見学に行ったAさんは、すてきな住宅に目を奪われ、どこをどのようにチェックしたらいいのかよくわからなくなってしまいました。新築一戸建て物件の見学では、主にどういうポイントをチェックすべきなのでしょうか。 希望を実現できる物件か見極める! 新築一戸建ての場合、これから建てる注文住宅のようなケースではまだ現物がないため、モデルハウスを見学するのが一般的です。対して、すでに完成している建売住宅では現物そのものをくまなく見学することができます。 いずれの場合でも物件見学にあたって最も重要なことは、「この家に住んだら、自分や家族が今の家に抱えている不満を解消し、『こうなったらいいな』という希望を叶えられるか?」という点を見極めることです。 見学にうかがった物件で、自分や家族が玄関から家に入って自分たちの部屋に向かうところ、あるいは部屋からリビング・ダイニングに集まる時間帯、キッチンやバスといった設備を使う姿、掃除をする場面などを思い浮かべてみましょう。 そのうえで、自分や家族が「こうありたい」と望む生活を実現できる家かどうか…。そういう視線で見学してみましょう。 チェックしたいポイントその1~地盤・高低差~ 加えて、物件について具体的にチェックしておきたいポイントが2つあります。1つ目は、その物件の地盤や高低差といった状況、そして災害に対する強さです。 近年は日本各地で大きな災害が発生していますが、マイホームを購入する際に特に気になるのが耐震性でしょう。2011年の東日本大震災発生以来、地盤の堅さや高低差、住宅の基礎などをきちんと確認する方が増えたといいます。 土地の地盤の強固さは、地震の影響の受けやすさだけでなく地盤沈下などの可能性を考慮するうえで重要なチェックポイントの一つです。その地域の地盤の状況や、地盤調査の結果などは入念に確認しておきましょう。 また、洪水やゲリラ豪雨による水害も多いなかでは、その地域の海抜や相対的な高低差もチェックしておきたい要素です。周辺に比べて低い場所にある住宅は、浸水被害のリスクが高いと考えられるからです。 チェックしたいポイントその2~暮らしやすさ~ 2つ目のチェックポイントは、「暮らしやすさ」に影響する要素全般です。生活の動線が阻害されず移動しやすいか、設備は使いやすい高さ・広さを備えているか、家族の荷物の収納は間に合いそうか、コンセントの位置は問題ないか……こうした要素の一つひとつが、生活の快適性に影響を与えます。 すでに完成している物件であれば、実際の日当たりや眺望、窓の位置や数といった開口部の状況も実際に確認できます。家の内外を開閉・移動してみて、不具合がないかどうか、快適に生活できるかどうかをイメージしてみましょう。 物件が建築中であった場合、工事中の様子を見学できるというのは大きなアドバンテージです。断熱材や柱の入れ方などを見ることもできますし、建築に関する詳しい知識がなくても、工事中の作業員や現場の様子から工事の姿勢を垣間見ることはできます。 家屋そのものだけでなく、外構もチェックしておきたいところ。道路や近隣からの視線がどのように入るのか、車庫へのアクセスは問題ないかといったことが、実際の見学をとおしてより具体的にイメージしやすくなります。 おわりに 物件見学は、ただなんとなく住宅を見ているだけでもあっという間に時間が経ってしまいます。けれど、家に帰ると「あれ、あの部分はどうだったっけ?」となってしまうことも。 反対に、漏れのないようすべてをチェックしようとがんばるあまり、時間が足りなくなってしまうこともあるかもしれません。納得のいくまで見学することは大切ですが、物件見学に無限に時間をかけられるわけではありません。 必要なところを漏れなく入念にチェックするためには、チェックすべきことをあらかじめ想定して、その準備を入念に行ったうえで当日に臨むことが大切です。物件見学には、筆記用具やコンパスなど、必要な持ち物も多くあります。そういう準備も忘れないようにしましょう。

最も重要なのは…新築一戸建て見学前に確認すべき周辺環境とポイントについて

念願のマイホームを購入しようと、新築一戸建ての物件探しを始めたAさん家族。ハウスメーカーにあたってみたり不動産会社から紹介を受けたりすると、デザイン性の高い住宅や設備のグレードが高い住宅など、どの物件もよさそうなものばかりです。どの物件を見学しようかと悩むAさんは、友人に相談してみることにしました。 すると、すでにマイホームを購入している友人は、「物件見学の前に、その物件の周辺環境はチェックした?」と聞いてきました。友人曰く、物件のスペックも大事だけど周辺環境もとても大切だというのです。それはどうしてなのでしょうか。 周辺環境が大切な理由 住宅の間取りやスペックは、快適な生活を送ることに大きく影響します。満足のいく条件をそなえた新築一戸建てに住まうことができれば、大きな満足を得ることができるでしょう。そのために、間取りにこだわり、設備を厳選する気持ちは大切です。 しかし、人の生活は家のなかだけでは完結しません。日々の通勤・通学では交通機関や自動車を使って会社や学校に通うことになります。食事や日用品をそろえるための買い物にも出かけますし、休日には外出して遊ぶこともあります。 そこで関わってくるのが、周辺環境です。どんなにきれいで快適な住宅でも、駅から非常に遠い場所であれば通勤・通学に不便です。商業施設が充実した地域であっても人通りや車通りが激しすぎるような場所では、落ち着いて住めないことも。 自宅には自分たちで好きに手を入れることができますが、周辺環境は自分たちでは変えることができません。それだけに、すでに存在する周辺環境の状況というのは、入念にチェックしておく必要があるのです。 一戸建ては立地条件も大事なのか? 一戸建ての場合、周辺環境と合わせて立地条件も重要な要素です。今は周囲にあるのが低層住宅ばかりで日当たりのいい家であっても、将来近隣に高層マンションが建設されてしまったら生活は一変してしまいます。 そのような可能性を確認するためには、都市計画法によって定められた「用途地域」の種別も確認しておきましょう。用途地域の種別は、その地域にどんな建物を建てられるかということを定めたものです。 たとえば、「第1種低層住居専用地域」とされた地域では10mまたは12mまでの高さの建物しか建てられないため、周辺に高層マンションが林立するようなことは考えにくいでしょう。一方で、「商業地域」とされている地域では、将来的には周辺に商業施設などのさまざまな建物が建ち並ぶ可能性も考えられます。 こうした用途地域は、住み心地だけでなく資産価値にも影響します。ライフスタイルの変化に伴って住宅を売却しようと考える場合に、その立地条件や周辺環境は資産価値を大きく左右します。 周辺環境チェックの際におさえておきたいポイント 交通機関や商業施設、病院などの利便性、学校・塾や公園の有無やファミリー層の多寡といった子育て環境、騒音や道路の交通量、においや治安といった地域環境……周辺環境のチェックで確認しておきたい項目は多岐にわたります。 そうした周辺環境のチェックは、極力多くの時間帯や曜日で行うようにしましょう。昼間は明るい道路も、夜には照明がなく薄暗い通りになるかもしれません。平日は静かなエリアも休日には住民や観光客で賑わい、騒音や渋滞が激しくなることもあるのです。 もう一つ重要なポイントは、「家族のライフスタイル」です。会社への通勤ひとつとっても、自動車通勤なのか電車通勤なのかによって必要なものは異なります。買い物も、平日の会社帰りに寄ることが多い家族と、週末にまとめ買いする家族では、行く商業施設が違ってきます。 小さいお子さんもいるAさん家族のようなケースでは特に、家族全員の具体的な生活を思い浮かべながら、その生活に必要なもの・不要なものという観点をもってチェックしていくことが大切です。 おわりに 物件探しとなると、どうしてもその住宅自体のスペックにばかり目がいきがちですが、周辺環境が生活にもたらす影響はとても大きいものがあります。いざとなれば引っ越せばいいといっても、住宅ローンの返済を抱えた状態での引っ越しはそう簡単ではないでしょう。 「ターミナル駅が近い」「近隣に商業施設や病院がある」といったプラスの要素はもちろん、「近隣に倉庫があって大型車の出入りが激しい」「夜間の通行に不安がある」といったマイナスの要素も、きちんとチェックしておくことが重要です。

新築一戸建て購入を夢見るAさん家族の物件探し! 成功する物件探しについて

Aさん家族は、ご夫婦とお子さん2人の4人家族です。「子どものためにも、いつかはマイホームを手に入れたい」と、新築一戸建ての購入を夫婦で長年夢見てきました。いよいよその購入に向けて、実際に物件探しを始めようと考えています。 当初は、賃貸物件を探すときと同じように不動産会社に行って物件探しをしようと考えていたAさん夫婦でしたが、新築一戸建ての場合は不動産会社が取り扱えない物件も多く、不動産会社以外にも物件探しの選択肢があるとわかりました。では、物件探しはどのように始めればいいのでしょうか。 理想のマイホーム探し・価格交渉ならスターフォレストにおまかせ 完全無料でご相談可能ご希望の物件を紹介します Aさん家族に合っているのは本当に一戸建てなのか? 一言でマイホームといっても、新築の住宅を購入するのか中古の住宅にするのか、一戸建てかマンションか、新築一戸建てだとして注文住宅か建売住宅かといったように、選択肢は非常に多くあります。 今回Aさん家族が考えているのは、新築一戸建ての購入。夫婦で「せっかく買うなら新築の一戸建てがいい」と夢見てきたこと、お子さんがまだ小さくこれからの子育てのためには戸建てが必要だと考えたことが、その理由です。 しかし、Aさん家族にとって、本当に新築一戸建てが最善の選択肢なのでしょうか? そうした理想を思い描くのは大切なことですが、新築一戸建てにもデメリットがありますし、中古の戸建て住宅やマンションにもメリットはあります。 物件探しをする前に、まずはこの点をきちんと整理しておく必要があるでしょう。 物件探しで重要なのは情報収集! 数多くの物件情報を集めるだけ集めてもどれがいい物件なのか決めきれない、反対に、候補となる物件が少なくそのなかで決められない、ということもあるでしょう。いいと思える物件探しのために必要になるのが、情報です。 不動産の購入に大きな影響を与える要素が価格ですが、自分たちが購入しようとしている物件の相場観をつかんでおかないと、その売買価格が割高なのか安価なのかを判断することもできず、場合によっては割高な物件をつかまされてしまうことも。 物件探しにあたっては、購入する地域や立地条件をある程度絞り込んで臨む方が多いと思います。その土地の地価の推移予測は購入する物件の資産価値に影響を及ぼしますし、地盤の状況を調べておけば災害のリスクがわかります。 物件探しを成功に導くためには、こうした不動産に関する知識や情報をひと通り収集して理解しておくことがとても大切なのです。 物件の良し悪しの判断ポイントとは? 物件探しが本格化すると、多くの候補物件のなかから「いい物件」を絞り込んでいくことになります。ここで「いい物件」を見つけるにあたっては、2つの意味の「良し悪し」を考える必要があります。 1つ目は、物件としての質がきちんと保たれ、将来にわたって安心して暮らせる家であるという「よさ」です。木造住宅であれば雨漏りや湿気対策は必須です。水回りは住宅のなかでも使用場面もトラブルも多いところですので、使い勝手のよさと劣化の防止が必要です。 2つ目の「よさ」は、その住宅が自分たちのニーズに合致する条件をそなえ、自分たちが実現したいライフスタイルの希望を叶える家であるかどうかということです。 たとえば、いくら好立地の土地であっても、家族の生活圏とリンクしていない地域では便のよさを最大限に生かすことができません。その家に子どもが住むのかシニアが住むのかによっても、必要な設備は異なります。 デザイン性にすぐれ最新設備が整った暮らしやすい家であっても、自分たちの予算をはるかに超える価格で無理して購入してしまっては、その後の生活が成り立たなくなるでしょう。この2つの「よさ」を満たすことが、購入する住宅には求められるのです。 おわりに Aさん家族のように、長年の夢を叶えるマイホームの購入となると、「新築一戸建てが夢だったから」といったように強い思いが先行しやすいものです。その新築一戸建てという理想が、現実的にも最適の選択肢であればいいのですが、そうでない場合は検討が必要なことも。 新築一戸建てを購入すると決めたら、不動産取引に関する知識や狙うスペックの住宅に関する最新情報などを収集しましょう。この情報収集が、物件探しの成功を大きく左右します。 そうして探した物件の良し悪しは、住宅自体の質のよさだけでなく、Aさん家族のライフスタイルやニーズに合致しているかという面からも考える必要があります。 こうして段階を踏んで物件探しを進めていくことで、「いい物件」が見つかりやすくなるでしょう。

成功する新築一戸建て購入のための不動産屋探しをお伝えします!

ご夫婦とお子さん2人でお住まいのAさん家族。いよいよ念願のマイホーム購入に向けて、本格的に検討を始めることになりました。Aさんは、「子育てのこともあるし、せっかくマイホームを買うなら、新築一戸建てがいい!」と考えています。 そのためにまずAさんが考えたのが、不動産会社を探すことです。しかし周囲の意見は、「不動産屋なんてどこも同じ」「不動産屋選びはすごく大切だよ」「新築一戸建てを買うなら、不動産屋は必要ない」とさまざまです。新築一戸建ての購入を成功させるためには、不動産屋探しをどのように考えればいいのでしょうか。 理想のマイホーム探し・価格交渉ならスターフォレストにおまかせ 完全無料でご相談可能ご希望の物件を紹介します まずは不動産会社の仕組みを知る! 家を探す方がよく口にする「不動産屋さん」とは、「不動産会社」のことを指します。日本全国には数多くの不動産会社があり、その形態は実にさまざまです。その形態の違いの一つに挙げられるのが、「不動産会社が主に行っている業務」です。 賃貸物件を契約するときにお世話になることが多いのは、「不動産賃貸業(賃貸斡旋)」をメインで営む不動産会社です。自社が所有する住居や駐車場などを貸しに出して賃料収入を得たり、賃貸を斡旋して仲介手数料を得たりします。 「不動産管理業」を主な業務とする不動産会社では、賃貸物件や分譲マンションなどの管理業務を請け負い、住居の修繕や賃料管理、退去時の手続き対応などをオーナーに代わって行います。その対価をオーナーから受け取ることで主な収入源としています。 新築一戸建てを購入する際には、「不動産取引業」を営む不動産会社を探すことになります。この業態の不動産会社は、住居や土地といった不動産の売買契約を仲介することで仲介手数料を得ることが多く、不動産会社自身が所有する不動産を売買することもあります。 不動産会社は何をしてくれるのか? 家を購入しようとする方が不動産会社から受けられるサポートとして大きい要素が、物件探しでしょう。購入希望者の希望に合う物件を検索するところから、物件の立地や仕様といった詳しい情報のとりまとめ、物件見学の対応まで、多岐にわたるアシストが得られます。 新築一戸建てを購入するには売買契約を締結することになりますが、購入希望者は不動産取引や契約に詳しくないことがほとんどです。そうした状況において、購入希望者が不安や不備を感じることのないようなサポートも、不動産会社に期待できるポイントです。 家を購入するとなれば登記などの手続きも必要ですし、住宅ローンをはじめとする融資の借り入れも含めた資金調達もしなければなりません。不動産会社には司法書士や税理士、金融機関などとのつながりがあり、会社自体が不動産取引のノウハウを豊富に蓄積していますから、安心して頼ることができます。 不動産会社が取り扱う物件種別について ただし、新築一戸建てを買うには不動産会社に行けばいいかというと、必ずしもそうとは限りません。なぜなら、「物件の取引形態」によっては、不動産会社では扱っていないものもあるからです。 住宅や土地などの不動産は、所有者である「売主」が売りに出すことから始まりますが、最終的に売却を完了させるまでには、物件の購入者となる「買主」を探すことから契約などの諸対応まで、非常に多くのタスクがあります。 そこで、売主と買主の間に不動産会社などに入ってもらい、売却に関する対応や契約を進めるのが「仲介(媒介)物件」です。仲介物件は、日本全国の不動産会社が物件情報を共有する「レインズ」システムに登録され、どの不動産会社でも扱えるようになります。 一方で、新築一戸建ての場合はハウスメーカーや工務店などが「売主」となることが多く、自社でチラシをつくるなどして物件の購入者となる「買主」を自ら探し、直接契約までこぎつけることも珍しくありません。これは「売主物件」と呼ばれます。 売主物件の場合、不動産会社は仲介することができないため、不動産会社に行っても紹介を受けることができません。購入を希望する場合は、売主に直接連絡することになります。 おわりに 住宅の購入には、ハウスメーカーや工務店、建築士や不動産会社など、さまざまな会社が関わることになります。物件の選択肢を広げるには不動産会社に頼んでおけばいいとはいかず、そのときそのときで必要な会社にアクセスしなければなりません。 自分や家族が希望するようなマイホームを購入したいと思ったら、まずは不動産の取引形態や物件種別についてひと通り理解し、そのうえでどのように物件を探すかを考えるのが大切です。Aさん家族の場合も、不動産会社を探すのは、それからでも遅くはないでしょう。